不妊治療費助成制度を知っておこう

こんにちは、女性の健康な体づくりをサポートする会社Saffron(サフラン)です

あっという間に5月も最終週となりました。梅雨に入るまでは過ごしやすい気温の日が続くこの時期、軽い運動などを始めるのもいいかもしれません^^

a0001_002008_mさて、今回は不妊治療を考えているカップルにとって避けて通れない、治療費について。

年々不妊に悩むカップルは増えていますが、そのうちの約3割のカップルは実際に病院で不妊検査や治療を受けたことがあると言われています。

このブログを読んでくださっている方で、受診しようか迷っている方もいらっしゃると思いますが、やはり費用が心配ですよね。

不妊に関する検査や治療の内容は多岐にわたりますし、それぞれにかかる費用も「どこまで受けるか」によって大きく違います。

不妊の原因があるかどうかを調べる検査そのものは、保険が適用されるのでかかる費用は数万円です。

問題なのは、検査結果によってどんな治療を提案されるか。

たとえば、大きな不妊原因が見当たらない場合やカップルが20代と比較的若い場合に勧められるタイミング法は、基本的に自力での排卵による妊娠をめざす方法なので、治療というよりは経過観察という意味合いが強く、1回につき数千円の費用です。

しかし検査で重大な原因が見つかって自然妊娠が困難な場合、またカップルの年齢が高い場合には初回から体外受精をすすめられることも珍しくありません。

体外受精は保険適用外の治療で、採卵から受精卵の培養や移植・凍結保存といった高度な医療技術を要するもの。

ですから1回で40~80万円という高額な治療費が必要になります。

しかも体外受精の妊娠率は女性が34歳までの場合で25%前後、40歳で15%以下、43歳以降では5%とけして高くないんですね。

治療が長引けばそれだけ治療費にも影響が出てくるのです。

とはいえ妊娠できる可能性がある間はトライしたいのが本音…そこで活用したいのが公的助成制度です。

国は特定不妊治療を対象とした治療費助成制度を設けています。

特定不妊治療というのは不妊治療のうちの体外受精と顕微授精のこと。

治療1回につき最大15万円が支給されますから、体外受精や顕微授精を受ける際は忘れずに申請しましょう。

また自治体独自の支援制度も広がってきています。

条件が合えば国の助成制度と併用することも可能です。

2010年時点で独自の助成制度を設けている自治体は12府県・521市区町村ありますので、まずは自分の住んでいる自治体にどんな助成制度があるのかを確認してみてくださいね。

いざ特定不妊治療を受けることになった時のためにこういったサポートを受けられるということを知っておけば、金銭面だけでなく精神面でも少し楽になりますよ♪




ここまで読んでくださりありがとうございました。

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